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企業の収益性をはかるEBITDAとは?計算方法やメリットを分かりやすく解説!

企業の収益性をはかるEBITDAとは?計算方法やメリットを分かりやすく解説!

IR資料を見ていると、いろいろな企業の中期経営計画などで、EBITDAの数値を目標にかかげている企業が増えてきました。

そこで今回は、「EBITDAってどんな指標だろう?」という疑問を持っている人に向けて、計算方法や、EBITDAを使うメリットについてやさしく解説していきます♪

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スミレ

最近よく見かける「EBITDA」ってどんな指標なんだろう!?

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カブくん

企業の収益性をはかるのに役立つ指標だよ! 

 

EBITDAとは

EBITDA」(イービットディーエー、イービッダー)とは、「Earning Before Interest,Tax,Depreciation,Amortization」の略です。

日本語に訳すと、利息、税金、減価償却を引く前の利益となるのですが、一般的には「償却前営業利益」と呼ばれています。

 

EBITDAの計算式は?

当期純利益+税金+支払利息+減価償却費

EBITDAの計算式は、以下のとおりです。

  • EBITDA=当期純利益+税金+支払利息+減価償却費

※厳密には、受取利息や特別損益なども考慮されます。

計算式を見ると、売上高から売上原価や販管費、利息、税金などを引いた最終的な利益である「当期純利益」に、税金と利息と減価償却費だけを戻しているのが分かります。

つまり、EBITDAの目的は、税金、支払利息、減価償却費の影響を除いた利益を知ることにあります。

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  • 支払利息:社債を発行したり、融資を受けている場合に支払う利子
  • 税金:儲けに対して企業が支払う税金(法人税)
  • 減価償却費:建物や備品、工場の設備は使っていくにつれて経年劣化していく。その価値の低下分を費用として計上すること

営業利益+減価償却費

もう少し簡単に考えると、「当期純利益+税金+支払利息」の部分は、「営業利益」に置き換えることができます。

  • EBITDA=営業利益+減価償却費

このことから、「償却前営業利益」と呼ばれるんですね。

それでは、これらをふまえてEBITDAを使うメリットについて見ていきましょう! 

EBITDAを使うメリットは?

1.海外の企業との比較がしやすい

EBITDAは、日本の企業と海外の企業を比較するのに適した指標と言われています。

例えば、税金は国や税率によって変わりますし、利息も金利水準や借入額によって変わります。また、国によって会計のルールが異なるため、減価償却の方法も変わってきます。

このような背景から、海外の企業と日本の企業を比較する場合には、借入金利や税率、各国の会計ルールによる差をなくした「EBITDA」を使うことで比較しやすくしています。

 

日本の企業でEBITDAを数値目標として使っている場合は、グローバル展開をしている企業や、外国人投資家向けに自社の企業価値をアピールしたい企業とも考えられます♪

2.減価償却費の額に左右されない

「毎年、利益が成長しているか?」ということは、投資をする上で重要な判断材料になります。

しかし、多額の設備投資をおこなっている企業では、減価償却費の額によって営業利益が左右されてしまうので、正確な収益力を判断しずらいデメリットがあります。

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「売上原価」もしくは「販売および一般管理費」に含まれる減価償却費の負担額で、営業利益がブレてしまう。

減価償却費

例えば、多額の設備投資をおこなった場合、定率法では減価償却費の負担額は毎年減っていきます。すると、売上高が横ばいであっても、減価償却費の負担が減ったことで、相対的に営業利益が増え、安定成長しているように見えてしまいます。

しかし、減価償却費を排除した利益であるEBITDAを活用すると、本来の収益には変化がないと読み取れるようになるのです。

EBITEDAと営業利益

特に、鉄道や通信、製造業など設備投資の金額が大きい企業では、減価償却費の金額で営業利益が大きく左右されてしまいます。そこで、EBITDAを活用することで、正確な企業の収益の推移が判断できるというわけです。

関連記事:「減価償却」の基本を解説!決算書はどこを見れば良いの?

 

EBITDAを使う注意点

EBITEDAでは、金利負担や減価償却費を考慮にいれていません。そのため、設備投資に巨額の資金を使って、実は経営が圧迫している場合でも、指標上では安定して成長しているように見せることもできてしまいます。

そこで、「EBITDAが伸びているから、問題ない」と判断するのではなく、あくまで企業の収益性をはかる目安のひとつとして使うことをおすすめします。