株主優待で失敗しないための4つの注意点とは？ - 株式投資の育て方 -個人投資家のお悩み解決サイト

株主優待で失敗しないための4つの注意点

個人投資家に人気の優待株投資ですが、優待だけを見て選ぶと失敗してしまうおそれがあります。そこで今回は、優待株投資をする前に覚えておきたいポイントについて解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

【優待株の基本】優待がもらえる条件

株主優待がもらえる条件は、企業によって異なります。条件を満たしていないと優待をもらうことができません。「優待を取得できなかった…！」という失敗を防ぐためにも、購入する前に以下の項目を確認をしておきましょう！

権利確定日とは、優待や配当の権利が得られる日です。

ただし注意してほしいのは、優待や配当をもらうためには権利確定日ではなく、権利確定日の2営業日前（権利付き最終日）までに株を買い、翌営業日の権利落ち日までもっておく必要がある点です。

2019年8月末が権利確定日の企業の場合

権利付き最終日までに株を買い、権利落ち日に株を売れば優待や配当はもらえます。しかし、権利確定日に株を買っても株主優待や配当金はもらえませんので間違えないようにしましょう。

また、多くの企業は権利確定日が月末なのですが、中には15日や20日が権利確定日となっている企業もあるので気を付けましょう。

優待がもらえる最低単元数も確認しましょう。最低単元の100株から優待がもらえる銘柄が多いのですが、中には300株から優待がもらえるといった銘柄もあるからです。

最低単元数を間違えてしまうと、優待がもらえませんので気を付けましょう。

企業によっては、1年以上保有しないと優待がもらえないという条件がついていることもあるので、株数だけでなく保有期間についての条件がないかも確認しましょう。

また、長期保有で優待の内容が良くなる企業も多いので、長期保有をする場合はぜひチェックしてみてください♪

優待がもらえる条件は、各企業のホームページに掲載されているのですが、いちいちホームページから探すのは大変です。

そんなときは、証券会社のサイトの個別銘柄のページで簡単にチェックできます。SBI証券のように写真付きで情報がコンパクトにまとまっているものが使いやすくておすすめです。

権利確定日の直前には買わない

人気の株主優待がもらえる銘柄の株価は、優待の権利付き最終日に向けて優待目的の買いが増え株価が徐々に上がっていきます。しかし、権利落ち日を過ぎると権利を獲得した投資家が株価を売るので、株価も下落しやすくなります。

つまり、権利確定日の直前に株を買ってしまうと、割高な状態で株を買うことになり、翌日以降の株価下落で優待価格以上に損をしてしまうおそれがあるので注意が必要です。

優待株に投資する場合には、損をしないためにも余裕を持って権利確定日の3～4か月前までに買っておくのがおすすめです！

株主優待の廃止リスクに注意
優待は、業績悪化で株主優待を贈る余裕がなくなったり、先行投資を優先するため株主優待にかけるコストを削減したなどの理由でいきなり廃止されてしまうこともあります。

優待が廃止されると、優待品がもらえないだけでなく、株主優待の廃止を嫌気した投資家の売りで株価が大きく下がり損をしてしまうことも考えられます。

特にクオカードや図書カードなどの金券類や、カタログギフトなどの優待は、コストの負担が大きく廃止されやすいので注意が必要です。一方で、自社製品や自社の事業にかかわる割引券などを優待にしている場合は、株主優待にかかるコスト負担が少ないので廃止されにくいです。

そこで、業績が好調な会社、現金を豊富に持っている会社、自社製品を優待にしている会社から選ぶことで優待が廃止されるリスクを抑えられます。

信用取引では株主優待はもらえない

信用取引では、株主優待を受け取ることができませんので注意しましょう。

証券会社からお金や株券を借りて取引をする信用取引では、株の所有権は証券会社にあるので、株主の権利を受けることができないからです。

株主優待をもらう場合には、現物取引で株を買って権利付き最終日まで保有しておきましょう！